よく知らない会社を判断する5つのチェックポイント

転職先の会社を探すとき、まずはサイトで検索したり、「今週の求人特集」を見たり、人によってはキャリアアドバイザーから紹介された求人を見ますね。ほかにはメールマガジンやオファーでも求人が送られてきているでしょう。どの方法でも、かなりの数の求人を比較検討することになります。「求人がないよりはいいけど、どれを選べばいいか分からない！」と言いたくなってしまう人もいるのでは？

「すると、どうしても、「社名や商品を知っている会社かどうか」を判断基準にしてしまいがちです。本当に自分に合った会社かどうか、入社後に自分が活躍できるかどうか、会社名だけで判断していいはずはありません。では、何をポイントに転職先の会社を選べばいいか、判断のポイントを5つご紹介します。

そして、それらをどうやって知ればいいのか？それは、「その会社に直に聞いてみる」これに尽きるのです。
機会は、転職フェア、合同転職面談会、会社説明会などのイベント、そして実際に応募して面接に行ってみること。
採用担当者と直接会う機会を得て、自分が活躍できる会社かどうか確認してみましょう。
特に転職フェアなどのイベントは、応募する前に求人企業に会える絶好の場です。
「会社側が教えてくれるだろう」と受け身にならず、自分から積極的に質問して必要な情報を手に入れましょう。

仕事のレベル

同じ職種でも会社や扱う商材や担当範囲によって仕事内容は違うので、入社していない立場で任される仕事のレベルを把握するのは難しいものです。仕事内容をこと細かに知るよりも、まずは求人の背景が「欠員」か「増員」かを把握しましょう。「欠員」なら、辞めたその人の穴を、同じか上回るレベルで埋める即戦力が求められます。入社すぐからアクセル全開で実務を任されるでしょう。「増員」なら、試運転の期間が設けられる可能性があります。違う職種や業界から未経験で入社した場合でも研修やOJTを施してくれるかもしれません。

会社の将来性

会社の将来性は、会社の主軸となっている商品の差別化ポイントなどの競合優位性を見て判断するとよいでしょう。そもそも競合優位性がなかったり低い場合は倒産リスクが考えられますし、競合優位性があったとしても、その優位性自体が一般的な技術などで簡単に真似することができる優位性であれば、現時点で売上が好調であっても会社の将来性があるとは言えません。
また、実際に社内の人に話を聞くチャンスがあれば、商品自体の競合優位性だけでなく、販売戦略や業界全体の成長見込みなど、視点を変えた質問をしてみるとよいでしょう。人脈のある社長や力のある営業スタッフ、競合優位性のある商品はもちろんですが、販売ノウハウやその教育制度など、人や商品に依存しない普遍的な強みがあるかどうかも会社の将来性を判断するポイントになります。

会社のカルチャー

いわゆる社風のほかに、人間関係やチームワークも含まれます。相性や人間関係など属人的な要素は聞かれても説明するのが難しいので、視点を変えて、人事考課の際の評価項目を確認してみましょう。個人の業績とチームへの貢献度が同じ比重で評価されるかどうかです。もしも個人の業績だけが評価対象だとしたら、メンバー同士の協力の意識は薄くなるのかもしれません。
最近では、企業のWebサイトなどでも、教育制度や評価制度を説明している企業もあるのでチェックしてみましょう。
ほかには規模の小さい会社やオーナー社長の会社であれば、社長のバックボーンが影響しているかもしれません。例えば「社長自身が技術者出身」といったスキル面での出自や、「大手IT企業の○○○社の出身」といったこれまで歩んできた経歴の社風や人脈面での出自から会社のカルチャーをうかがい知ることもできます。
社長や経営層のこれまでの経歴を調べてみたり、企業のサイト上では”社長挨拶”といったページで社風を表すワンフレーズを探してみましょう。また、面接や転職イベントなどではこのように聞いてみるとよいでしょう。

年収

年収は誰でも気になります。そして転職希望者が年収を気にしていることを、採用担当者は百も承知です。
だからといって、「私の場合のオファー年収はいくらになりますか？」 と聞いても、「あなたの場合は○○万円です」 と答えてくれることはまずありません。選考が十分進んでいない段階で、あなたのキャリアもポテンシャルも分からないのに、滅多なことは言えないからです。そもそも、このような不躾な聞き方ではビジネススキルを疑われかねません。スマートに、かつ、採用担当者が「これなら答えても構わない」と思えるような聞き方の例はこれです。

ワークライフバランス

ワークライフバランスというと、残業時間や有給休暇の消化率のことと考えがちですが、要は働き方のスタイルが多様かどうかです。決まったパターンの働き方を無理に押しつけられるのはつらいものです。残業の有無や仕事のペース、女性の活躍の度合いなど、同じ会社でも部門によってガラリと違うということもあります。会社全体としては残業が少なくても、立ち上げたばかりの新規部門ならハードな残業が続いているかもしれません。女性のロールモデルやワーキングマザーなどの事例も気になるところ。選考がある程度進んでから、というのが条件になりますが、こんなふうに聞いてみましょう。